ネットワークの種類とは？ 接続の方法やネットワーク構築の基礎を解説

コンピューターを使った業務が増え、情報共有や人とのやり取りもデジタル化が進む昨今、ネットワーク選びはとても重要です。しかし、ネットワークの種類や仕組みを理解していないと、自社が抱える問題や課題に沿ったネットワーク環境を構築できないでしょう。

そこで本記事では、ネットワークの種類にフォーカスし、具体的な種類や仕組み、構築のポイントなどをわかりやすく解説します。導入に向けて必要なネットワーク機器やおすすめのサービスも紹介しますので、情報収集や導入にお役立てください。

社内ネットワークとは、社内のPC・タブレットをはじめとするデバイス端末や、社内に設置された複合機などのOA端末を、有線無線問わずつないだ環境のことです。

「LAN」と「WAN」の2種類があり、ネットワークの構築や社内規模などにより、使い分ける必要があります。

LANは「Local Area Network（ローカル・エリア・ネットワーク）」の頭文字を取った略称です。「近くにある機器同士をつなげる」ためのネットワークで、同じビル構内の各フロアやオフィス内、学校、家庭といった小さなエリアで使われることが多いネットワークの種類です。

LANのネットワーク環境は、自分たちで構築する必要がありますが、一度構築すれば通信料金はほとんどかかりません。ただし、ネットワーク機器やケーブルの購入費、ネットワーク環境を構築するための人件費などの初期コストは必要です。また、正常なLAN接続を維持・管理するための運用コストはかかります。

WANは「Wide Area Network（ワイド・エリア・ネットワーク）」の略称で、LANのような小規模なネットワークを相互接続し、広い範囲で構築するネットワークのことを指します。身近なものに例えると、LANは在来線、WANは新幹線のようなイメージです。東京本社のLANと大阪支店のLANのように、遠くにある電子機器同士やLAN間をつなげることができます。

ただし、物理的に距離が離れた拠点のLAN間をつなぐためには、ケーブルを敷設したり、正常に動作するために管理したりする必要があります。
それらを組織で用意するのは困難なため、費用を支払って通信会社のネットワークを利用し、組織が持っているローカルネットワークを接続するのが一般的です。

社内ネットワークの種類に加え、接続形態も複数あり、自社の業務フローやオフィス環境に合った形態を選ぶことが重要です。

ここでは、主な接続形態を3つ紹介します。

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「無線LAN」は、社内に設置されたWi-Fiを介して電子機器を相互に接続する接続形態です。ケーブル不要のため無線LANと呼ばれています。
組織内の勤務環境としてフリーアドレスの導入が進んでいることもあり、無線LANを採用する組織は増加傾向です。

無線LANルーターやアクセスポイントを介して、各種機器を無線通信で接続するため、ケーブルの有無に左右されず、仕事場所を選びません。LANケーブルをつなぐ端子がないタブレットやスマホでも、社内ネットワークに接続できるのが大きな特長です。

しかし、無線通信を使用するため、回線が不安定になりやすく、電波が届かない事象もみられます。また、電波が外部に漏れ傍受されたり、第三者によってデータを盗み取られたりというような、セキュリティ面でのリスクがあるのは懸念点といえます。

「有線LAN」は、パソコンやプリンターなどをLANケーブルで物理的につなぐ接続形態です。

有線LANで社内ネットワークとつなぐには、有線のLANケーブルをPCと接続する必要があります。有線で接続されているため、無線通信のように第三者に情報を盗み取られることはほとんどありません。また、無線LANより安定した通信速度を保ち、大容量データの送受信も問題なく行えます。

しかし、有線LANを使用するにはケーブルの設置工事が必要で、コストがかかる接続方法です。さらに、LANケーブルがある場所でしか作業ができず、ケーブルの差し込み口がないタブレットやスマホ端末を社内ネットワークにつなげられないデメリットもあります。
その他、LANケーブルは配線が複雑化しやすく、ケーブルが足りない、線が抜けやすいといった物理的なトラブルや制約に見舞われることも懸念点といえるでしょう。

VPNとは「Virtual Private Network（バーチャル・プライベート・ネットワーク）」の略称で、主にWANのように遠く離れた拠点同士を結ぶ通信網のことです。

仮想のプライベートネットワークを構築し、データを暗号化して情報を通信します。プロトコル（通信規約）を利用することで、安全性を確保した情報のやり取りを実現できるのです。

しかし、複雑に暗号化された通信を行うため、外出先では通信に負荷がかかり、通信速度が遅くなったり、バッテリーの消耗が著しくなったりする可能性もあります。

ローカルなLANネットワークではなく、本社と支社をつなぐWANネットワークを利用する場合、通信会社のインターネット回線を活用することになります。

インターネット回線とは、インターネットに接続し、ネットワーク同士をつなぐ物理的な回線のことです。大きく分けると「固定回線」と「モバイル回線」の2つに分類できます。

この中から、次の3つを取り上げて紹介します。

• 組織での利用率が9割を超える「光回線」
• 出先やリモートワークなどで利用されやすい「モバイル回線」
• かつて普及していた電話回線を使った「ADSL回線」

光回線は、細くて透明な繊維状の光ファイバーケーブルを束ねて構成されたインターネット通信網を使って、データを送受信するインターネット回線です。

デジタルデータを光信号に変換することで、大容量データを高速で送受信できるようになります。電磁波の影響を受けにくく、通信状況も安定しやすいのが特長です。「快適なインターネット環境で業務を円滑にしたい」「大容量のデータをやり取りしたい」というケースに向いています。

モバイル回線は、通信事業者が提供する電波を活用して、無線で接続するインターネット回線です。通信会社の回線を利用し、デバイスが中継基地とつながることでインターネットが使えるため、無線で接続できます。

光回線と比較すると通信速度は劣り、通信容量が制限されていることがありますが、工事の必要もなく、最短で利用可能です。また、外出先でも自由にインターネットに接続できます。「外出先でも利用したい」「光回線の工事を行える時間を確保できず、すぐにでも利用したい」といったニーズを抱える組織に向いています。

ADSL回線は、アナログな電話回線を使用したインターネット回線です。既存の電話回線を利用するため、特別な工事が不要で利用料金も比較的安く、簡単に導入できます。

しかし、通信拠点が基地局から遠くなればなるほど通信速度が遅くなるというデメリットがあり、大容量データのやり取りには不向きです。
光回線の普及により、ADSLのサービス提供が続々と終了しているため、これから構築する場合には、別の回線を検討することをおすすめします。

すでに社内ネットワークの構築が完了している状態でも、定期的に改めて見直しをすることが大切です。

年々、働き方やオフィスのあり方が変化しており、それによって求められる社内ネットワークの環境も変わってくるでしょう。また、ネットワークが複雑化し、適切な管理ができていなければ、セキュリティリスクにさらされる恐れもあるため、社内ネットワークは常に管理・監視しなければなりません。

次項より、社内ネットワークを見直す際のポイントを紹介します。

当然のことながら、社内ネットワークの利用用途や規模は組織によって異なります。
例えば、本社しかなければLANだけの利用で問題ありません。しかし、本社と離れた場所に工場がある場合、オフィス・工場内用のLANに加え、オフィスと工場間をつなぐWANの導入も検討する必要があります。
また、フリーアドレスの勤務環境を導入しているならば「有線LANよりも無線LANの方が適している」というように、オフィス環境による向き不向きもあります。

自社の利用目的や規模をしっかりと把握した上で、適切なネットワーク規格を採用しましょう。

導入した社内ネットワークの接続方法によっては、「IPアドレス」が必要です。接続台数や拠点数などを読み誤ると、IPアドレスが枯渇し、業務に支障が出てしまう可能性があります。事業が拡大すると、PCをはじめとするデバイス端末の台数が増えていくことは容易に想像できるため、規模に合ったクラスの契約が大切です。

また、IPアドレスの数や拠点数によって価格が変わってきます。余計なコストを発生させないためにも、今後の展開や計画を整理の上で正確な数を把握し、適切な種類を選ぶようにしましょう。

自社全体のトラフィック量（ネットワークの通信料）を可視化して把握することも重要です。組織の規模に見合った通信量がないと、サーバーダウンや通信速度の遅延といった原因になります。

社内ネットワークを構築する前に、トラフィック量を可視化して詳細な通信料を把握し、問題が起こらないよう余裕を持った設計を心がけましょう。

インターネットの普及により、サイバー犯罪が増えており、その手口は年々巧妙化しています。組織にとって情報漏えいは、社会的な信頼を失うことを意味します。
そのため、最新の技術・ツールを活用し、セキュリティ対策を講じることは必須です。

また、社員のセキュリティ意識を高めるため社内教育を定期的に実施し、不正アクセスやデータの改ざんといった被害を未然に防ぎましょう。

自社に適した社内ネットワークをどのように決定すればいいのかわからない、という方もいると思います。そのような方は、以下の3つのステップで、社内ネットワークの種類を検討してみることをおすすめします。

より条件が合う社内ネットワークの種類を選ぶためには、まず自社の問題点や課題から、向き不向きを見極めましょう。

先述の通り、社内ネットワークの種類は複数あり、それぞれメリット・デメリットが異なります。具体的に「企業規模」「拠点数」「規格」「今抱えている課題」などの項目を明確化するとよいでしょう。
社員のネットワークに対する評価や要望も収集し、できる限り要望を叶えられるネットワークを選定します。

問題点や課題を洗い出したら、次は社内ネットワークを導入することで達成したい目標やゴールを決めます。

「安定した通信環境で業務効率を図りたい」「支社間のノウハウ共有を進めたい」など、何を達成したいかで選ぶ種類が変わってきます。調査で判明した要件を整理し、慎重に検討を重ねて具体的な目標・ゴールを設定しましょう。

社内ネットワークを導入すると、最低限の管理・運用を行う専門部署や人員の配置が必要になります。

人的リソースが足りないのに、人手が必要となる社内ネットワークの種類を採用してしまうと、後々トラブルの原因になり、業務に支障を与えてしまうかもしれません。
そのようなリスクを回避するためにも、あらかじめ確保できる技術者・エンジニアなどの人数を把握して、今後の管理・運用に見合った社内ネットワークの種類を決定することも大切です。

社内ネットワークの種類を決めたら、必要なネットワーク機器をそろえます。ネットワークの種類や接続するデバイスの台数によって、必要な機器は異なりますが、そろえるべき主な機器は以下の通りです。

PC・プリンター類での準備物の一例は、以下の通りです。

• PC（ノートPC、デスクトップPC）
• タブレット
• プリンター
• 社用スマホ

各ユーザーが使用するPCやプリンターなどのデバイス端末の準備は必須です。特に、PCやスマホは、社員ごとに付与するのか、部署やチーム単位で付与するのかでそろえる台数が異なります。企業規模や運営方針に沿った準備を行いましょう。

ネットワーク機器での準備物の一例は、以下の通りです。

• ルーター（ネットワーク間をつなぎ、中継・転送する役割がある機器）
• アクセスポイント（無線LAN機能がついた端末を接続するための機器）
• LANケーブル（有線接続の場合）
• ハブ（複数のLANケーブルを集線・中継する機器）
• サーバー（ネットワーク上のデータ保存場所）
• クラウドストレージ（インターネット上のファイル保管場所）

ネットワーク機器は、ネットワークの通信に欠かせない機器です。導入する社内ネットワークの種類によって必要な機器も異なるため、事前に確認しておきましょう。

セキュリティ機器の準備物の一例は、以下の通りです。

• ファイアウォールやIDS（不正な侵入を検知するシステム）
• IPS（不正な侵入を防止するシステム）
• UTM（サイバー攻撃から社内ネットワークを守るシステム）
• ロードバランサー（サーバーの負荷を軽減する装置）

社内の機器やネットワークを保護し、外部からの攻撃を防ぐセキュリティ機器も必須アイテムとなります。不正アクセスだけでなく、持ち出した社用PCの紛失などにより、第三者が機密情報を閲覧してしまうような人的要因によるトラブルは、日常的に起こっています。
セキュリティ機器やソフトウェアを取り入れるだけで、リスクを回避できる確率が高まるため、外部からの攻撃や人的な事故を想定し、適切なセキュリティ機器を導入しましょう。

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業務のデジタル化やリモートワークといった働き方の変化により、社内ネットワークの用途が多様化しています。そのため、それらに対応できる労働環境の整備が求められているのです。

社内で構築したネットワークをより効果的に活用するためには、ネットワーク種類と自社の課題を把握することが大切です。
テクバンのサービスを活用して、自社の環境に沿ったネットワークを選び、理想の社内ネットワーク環境を構築してみませんか。

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